R7 測量士 午後No.5 選択〔No.5〕路線測量・用地測量
路線測量の工程・点検・引照点杭、クロソイドと円曲線の計算、曲率図の作図、用地測量の工程・杭の本数・境界点間測量の観測図が問われました。設問ごとに問題と解説を並べています。
問A-1 路線測量の工程（図5-1・表5-1の穴埋め）
ア＝中心線 イ＝横断 ウ＝詳細 エ＝主要点 オ＝標高 カ＝（中心点からの）距離 キ＝詳細平面図
路線測量の流れ：線形決定→中心線測量（主要点・中心点を設置）→縦断・横断・詳細・用地幅杭。工程ごとの成果物（線形地形図／横断面図／詳細平面図）とセットで覚えます。
問A-2 線形決定の点検測量の方法
条件点間の距離を測定し、座標差から求めた距離との比較により行う。
実測した距離と、決定した座標から計算した距離を突き合わせる、というのが点検の基本形です。語群（条件点間／比較）を両方使います。
問A-3 引照点杭の設置目的
役杭が亡失・破損又は移動のおそれがある場合に、復元を行えるようにするため。
引照点杭は「元の杭を復元するための手がかり」。杭を物理的に守る保護杭とは目的が違います。
問A-4 用地幅杭間の距離を直接測れないときの確認
① 用地幅杭点の座標決定に用いた既知点以外の既知点から別に座標値を求め、その較差で精度を確認する。
② トータルステーションの対辺測定機能で用地幅杭点間距離を測定し、座標差から求めた距離との較差で確認する。
「別の既知点から出し直して較差を見る」か「TSの対辺測定で間接的に距離を測って較差を見る」の2通り。直接測れなくても確認手段はあります。
※対辺測定とは、トータルステーションを1点に据えて2つの目標を測り、その2点間の距離を計算で出す機能です。2点が直接見通せなくても、両方が見える位置にTSを置けば距離が求まります。
問B-1 線形決定の穴埋め
ア＝路線選定 イ＝線形図データファイル ウ＝放射
線形決定は「路線選定」の結果を受けて行い、成果は「線形図データファイル」。条件点の座標は「放射法（基準点にTSを据え、そこから各点を1本ずつ測る方法）」で求めます。図5-2はこの問B全体で使う道路線形図です。
問B-2 条件点に該当するもの
条件点：A、D、E、I
「既存の道路に接続する点（A・I）」と「架橋する点（D・E）」が動かせない点です。B・C・F・G・Hはクロソイドや円曲線の途中の点なので、線形次第で動きます。
問B-3 円曲線の中心角θ
θ ≒ 0.687 ラジアン
交角αは「クロソイド2本分の接線角＋円曲線の中心角θ」でできています（接線角τ＝クロソイドを通る間に進行方向が曲がる角度）。だから θ＝α−2τ。
① クロソイド長 L＝P²÷R＝150²÷250＝90 m。
② 接線角 τ＝L÷(2R)＝90÷500＝0.18 rad。
③ α＝60°＝60×3.142÷180＝1.0473 rad。
④ θ＝1.0473−2×0.18＝0.687 rad。
問B-4 各区間の路線長
A〜B＝90 m ／ B〜C＝172 m ／ C〜D＝90 m
A→Bはクロソイド、B→Cは円曲線、C→Dはまたクロソイド（対称型）。
・クロソイド長＝L＝P²÷R＝90 m。
・円曲線長＝R×θ＝250×0.687＝171.75≒172 m（半径×中心角ラジアン）。
問B-5 曲率図の作図
クロソイドの本質は「曲率が路線長に比例して直線的に変化する曲線」。だから曲率図では、クロソイド区間は斜めの直線、円曲線区間は水平線（一定）、直線区間は0の水平線になります。
曲率＝1/R＝1/250＝0.004。曲がる向きで符号が変わります（A→Iへ右回りが正・左回りが負）。
A＝0（直線）→ B＝−0.004 → C＝−0.004（円曲線で一定）→ D＝0 → E＝0（直線D〜E）→ F＝＋0.004 → G＝＋0.004（円曲線）→ H＝0 → I＝0。下の公式解答例のとおりの折れ線グラフになります。
問C-1 用地測量の工程（表5-2の穴埋め）
ア＝土地調査表 イ＝境界確認 ウ＝亡失 エ＝座標値 オ＝境界点間 カ＝250 キ＝用地平面図
用地測量の流れ：資料調査（土地調査表）→復元測量→境界確認→境界測量（座標値）→境界点間測量（精度確認）→面積計算→用地実測図（レベル250）→用地平面図。工程の順番と成果物をセットで覚えます。
問C-2 中心杭・用地幅杭・用地境界仮杭の本数
中心杭＝7本 ／ 用地幅杭＝16本 ／ 用地境界仮杭＝9本
中心杭は20 m間隔で区域内に何本入るかを数えます（役杭BC＝No.10＋10 mから位置関係が分かる）。用地幅杭は各中心杭の左右（道路の両側）に設置。用地境界仮杭は、新しい用地境界線（中心線から12 m）と既存の境界線との交点に設置します。図を丁寧に数え上げるのがコツです。
問C-3 立会い時に実施すべき事項
土地境界確認書を作成し、関係権利者全員に確認したことの署名等を求める。
立会いで終わりではなく、「土地境界確認書」を作って関係権利者全員の署名等をもらうところまでが一連の作業です。語群（関係権利者／土地境界確認書）を両方使います。
問C-4 境界点間測量の観測図（作図）
4級基準点Pから境界点A・Bを放射法で測る観測図を描く問題です。方向の基準（取付）はP→Q間の視通を使います。
- 境界点B：Pから直接視通が取れるので、Pから放射法で観測。
- 境界点A：建物の陰でPから視通が取れないため、Pから視通の取れる位置に「節点（観測をつなぐための中継点）」を設け、さらに節点から境界点Aが見通せる位置に「補助基準点（境界点を測るために補助的に置く基準点）」を設けて、P→節点→補助基準点→境界点A とつないで観測します。
建物で視通が切れるときは、間に節点や補助基準点を挟んで、見通せる区間に分割して観測をつなぎます。下の公式解答例（赤線）のとおりです。
