測量士への道

ア＝4（公共団体）　イ＝13（補助）　ウ＝12（土地の測量）　エ＝5（測量の重複）　オ＝7（測量の正確さ）　カ＝9（測量用写真の撮影）
キ＝23（測量成果）　ク＝17（局地的）　ケ＝15（基本測量以外の測量）　コ＝21（測量士）　サ＝25（測量成果の正確さ）

測量法の第1条（目的）・第3条（測量の定義）・第6条・第26条・第55条の13・第56条からの出題です。条文の言い回しをそのまま覚えるのが得点源になります。

a＝○　／　b＝✕　／　c＝○

bが誤りです。使用予定のトータルステーションは「2年前に検定を受けたから正当性は保証済み」としていますが、機器の検定証明書には有効期限があり、2年前の検定では保証されているとはいえません。改めて第三者機関の検定を受け、検定証明書の写しを提出する必要があります。

a（占有者への事前通知＋測量計画機関発行の身分証明書の携帯）とc（衛星数不足時に代替方法を検討し承認を得て継続）は、いずれも適切な対応です。

【装備の観点】激しい摩耗や傷などの劣化がない墜落制止用器具などを装備させる。
【危険箇所把握の観点】滑落の危険箇所を把握するための危険予知活動（KY活動）を実施する。

「装備」は物（墜落制止用器具など）、「危険箇所把握」は事前の活動（KY活動・現地踏査）と、観点ごとに切り分けて書くのがコツです。

個人情報と、個人情報でないその他の情報を、容易に分離可能な形で整理する。

「地理空間情報の活用における個人情報の取扱いに関するガイドライン（測量成果等編）」の考え方です。成果を整理する段階で分離できるようにしておくのがポイントです。

ア＝国土交通大臣　イ＝測量成果　ウ＝技術的助言　エ＝関係都道府県知事　オ＝測量成果

手続の「相手方」を整理して覚えます。作業規程の承認は国土交通大臣、実施計画書には技術的助言、測量標設置の通知先は関係都道府県知事です。

公共測量における標準的な作業方法などを定め、その規格を統一するとともに、必要な精度を確保するため。

測量法第1条の目的（規格の統一・精度の確保）に結びつけて書くのが定石です。

（作業地域における）基本測量及び公共測量の実施状況について調査し、利用できる測量成果などの活用を図ること。

「実施状況を調査」→「使える測量成果を活用」の2段構えで書きます。重複測量の防止＝既存成果の活用、という流れです。語群（測量成果など／実施状況）を両方使います。

① 公共測量の測量標であること　② 測量計画機関の名称

「何の測量標か」と「誰が設置したか」の2点。測量標の保護・管理のために必要な表示です。

当該測量成果を使用することが、測量の正確さを確保する上で適切か。

形式面（例に挙がっている「申請手続が法令に違反していないか」）だけでなく、実質面として「測量の正確さを確保できるか」を確認します。

測量士は測量の計画を作製し、又は実施することができる。測量士補は、測量士の作製した計画に従って測量に従事する点が異なる。

「計画を作製できるのが測量士」「計画に従って従事するのが測量士補」。測量法第48条の考え方です。

【観点1】作業規程の準則に新たに導入された測量技術について、社内で勉強会を行う。
【観点2】学生向けの測量業務のインターンシップを行い、社会にどのように役立っているかを実体験する機会を提供する。

観点1は「自分たちが学ぶ」、観点2は「担い手を増やす（外へ発信する）」。例と重複しない具体策を書きます。

(1) 地震により変化のあった基準点を迅速に再測し復旧する。
(2) 復旧・復興の各種事業への早期の利用を可能とし、経済・社会活動の復帰に貢献する。

(1)は具体的な測量作業、(2)はそれが社会にどう効くか。基準点の復旧は、その後のあらゆる復旧事業の土台になります。