測量士への道

ア＝地図の調製　イ＝基本測量　ウ＝測量の基礎　エ＝小縮尺図　オ＝測量成果　カ＝測量記録　キ＝国土地理院の長　ク＝汚損　ケ＝効用　コ＝国土地理院の長　サ＝基本測量又は公共測量

測量法の第3条（測量の定義）・第4条（基本測量）・第5条（公共測量）・第9条（成果と記録）・第22条（測量標の保護）・第26条・第32条からの出題です。「測量成果＝最終結果／測量記録＝過程の記録」など、条文の言い回しをそのまま覚えます。

ア＝実施　イ＝作業計画の立案　ウ＝主任技術者　エ＝測量士　オ＝実務経験　カ＝測量士又は測量士補

工程管理・精度管理を総括する主任技術者は「測量士」でなければならず、現場で従事する技術者は「測量士又は測量士補」でよい、という区別がポイントです。

a＝✕　／　b＝○　／　c＝✕　／　d＝○

a：観測者が病気で交代する場合は、作業計画の変更を測量計画機関に届け出て承認を得てから作業を続行します（勝手に交代して事後報告は不適切）。
c：点検測量は、観測・点検計算の完了後に測量計画機関へ報告し、対象となる基線の指示を受けてから実施します（続けて勝手に実施しない）。

・交通誘導員の配置　・「測量中」を表示した看板の設置

交通量の多い道路上での作業では、人（誘導員）と表示（看板）の両面から安全を確保します。

測量作業の進捗状況を適宜測量計画機関に報告し、作業員の増員などを行って、計画の見直しを図る。

語群（報告／見直し）を全て使います。「報告して、増員などで計画を見直す」という流れでまとめます。

ア＝国土交通大臣　イ＝技術的助言　ウ＝承認　エ＝測量の正確さ　オ＝明示　カ＝関係都道府県知事　キ＝測量記録

手続の「相手方」を整理します。作業規程の承認は国土交通大臣、実施計画書には技術的助言、実施・終了の通知先は関係都道府県知事です。

・観測機械の種類　・観測法　・計算法　・精度管理の方法

「どんな機械で・どう測り・どう計算し・どう精度を管理するか」の4点。測量計画機関の名称や作業規程の名称は除きます。

測量の重複を除き、正確さを確保するため。

測量法第1条の目的（重複の排除・正確さの確保）に結びつけて30字以内でまとめます。

ク＝精度　ケ＝検証結果　コ＝意見

作業規程に定めのない新技術を使うときは、使う資料・機器・方法で精度が確保できることを検証結果で確認し、国土地理院の長の意見を求めます。

a：GNSS衛星からの電波の入射角に応じて受信位置が変化する影響を軽減するため。
b：太陽高度が低いことによる構造物等の影や、雲量が多いことによる雲及びその影が写らないようにするため。

a（PCV補正）は電波の入射角による受信位置のずれを抑えるため、b（気象条件の良いときに撮影）は影や雲が写り込まないようにするためです。語群（a：受信位置／電波の入射角、b：雲量／太陽高度）を全て使います。

・航空レーザ測深測量　・車載写真レーザ測量によるオリジナルデータ等の三次元点群データ作成　・UAVレーザ測量

令和5年3月31日の準則改正で新たに規定された作業を語群から3つ選びます。新しい測量技術（レーザ系）が追加された、という点を押さえます。

1級及び2級基準点の設置を省略でき、既知点での観測作業が不要なため、作業時間の短縮による作業の効率化が期待できる。

語群（観測作業／2級基準点）を全て使います。上位の基準点を新たに設けなくてよい＝作業が減って効率化という流れです。

a＝2　b＝2　c＝1　d＝4　e＝3

基本測量＝1、公共測量＝2、それ以外の測量＝3、いずれにも該当しない＝4 に分類します。国（国土地理院）が行う＝基本測量、市などが行う公共事業＝公共測量、市制記念誌の表紙のように公共性のないもの＝該当なし、と判断します。

・最新のデータにアップデートしたウイルスチェックソフトでチェックする。
・電子媒体にデータを追記できないことを確認する。

成果を電子媒体で提出するときは、ウイルス対策と追記できない（改ざん防止）状態の確認を行います。