測量士への道

ア＝国　イ＝公共団体　ウ＝土地　エ＝重複　オ＝正確さ　カ＝測量記録　キ＝永久標識　ク＝一時標識　ケ＝仮設標識
※アとイは順が入れ替わっても正解

第一条は測量法全体の目的規定。「国若しくは公共団体が費用を負担・補助して行う土地の測量」が対象で、目的は測量の《重複》を除き《正確さ》を確保すること。測量標は永久標識・一時標識・仮設標識の3種類（この順に簡易になる）です。

a＝3　b＝4　c＝2　d＝1

判断の軸は「①費用を出すのが国・公共団体か」「②測量成果を利用するか」の2点。aは民間A社が自費で基本測量成果（電子基準点）を利用→3。bはパンフレット用の写真で高精度不要→測量に当たらず4。cは国（地方整備局）が公費で行う道路計画の測量→公共測量2。dは国土地理院自身の業務を受託→基本測量1です。

e＝×　正：アンテナ高をmm位で測定し直し、GNSS観測を最初からやり直す。
f＝○
g＝×　正：複製承認申請が不要な場合でも出典を記載して使用する。
h＝○
i＝×　正：検定に関する技術を有する第三者機関による検定を受ける。

eは観測し直しが必要（桁を書き足すのは捏造）。fはウイルスチェックに資格は不要なので○。gは地理院地図は出典表示が必要。hは新技術の手続きとして正しい。iの検定は自社ではなく第三者機関でなければ意味がありません。

・通行の妨げにならないように器械を設置する。
・安全管理者（交通誘導員）等を配置する。

「機材を通行の邪魔にならない位置に置く」「人を配置して安全を見る（安全管理者・交通誘導員）」が基本の2本柱です。

ア＝1（ウイークリースタンス）　イ＝8（スケジュール管理表）　ウ＝6（社会保険）　エ＝10（熱中症）

「ウイークリースタンス」＝週明けを期限にしない等の働き方の考え方。労働環境の改善では「社会保険」への加入、夏場の「熱中症」対策が該当します。常識的に当てはめれば選べる問題です。

ア＝測量標及び測量成果　イ＝A県知事　ウ＝技術的助言　エ＝A県知事　オ＝測量成果　カ＝審査結果

他機関の測量標・測量成果を使うには「使用承認」が必要。国の成果は国土地理院の長、A県の成果はA県知事が相手。実施計画書には国土地理院の長の「技術的助言」を求めます。

・観測機械の種類
・観測法
・計算法
・精度管理の方法

作業規程の必須記載事項は「どんな機械で（観測機械の種類）」「どう測り（観測法）」「どう計算し（計算法）」「どう品質を管理するか（精度管理の方法）」の4点です。

キ＝道路計画　ク＝2級1点　ケ＝3級3点　コ＝2級GNSS測量機（スタティック法）　サ＝2級トータルステーション　シ＝電子基準点　ス＝四等三角点　セ＝地殻変動補正パラメータ　ソ＝2級基準点（令00試公第999号）　タ＝地理 一郎 測量士第H00-8888号
※ク・ケ、コ・サ、シ・ス・セは順が入れ替わっても正解

測量の目的は道路計画、作業量は「2級1点・3級3点」。方法は各機器名。使用する基本測量成果は電子基準点・四等三角点・地殻変動補正パラメータ。計画者は委託先Y測量の主任技術者（地理 一郎）を記入します。

電離層遅延誤差を軽減するために2周波で観測する必要があるため。

長い基線（10 km超）では電波が電離層を通る影響（電離層遅延誤差）が無視できません。これを消すには2つの周波数で観測する1級GNSS測量機が必要、という理屈です。

データの互換性

製品仕様書を共通ルール（JPGIS）で書くことで、機関が違ってもデータを交換・共用できる（データの互換性）ようになります。

・データ品質適用範囲
・データ品質評価尺度

品質要求には「どの範囲のデータについて（適用範囲）」「どんなものさしで測るか（評価尺度）」を書きます。

ア＝検索　イ＝クリアリングハウス　ウ＝利用促進　エ＝重複投資

メタデータを集めて検索・提供する仕組みが「クリアリングハウス」。これにより地理情報の利用促進と、同じものを何度も作る重複投資の回避（＝コスト軽減）ができます。

オ＝10　カ＝5　キ＝10　ク＝2　ケ＝5

点検測量率＝作業のうち何％を抜き取って再測・検査するか。基準点の高級（1・2級）と水準は10％、3・4級基準点と航空レーザは5％、地形・写真測量は2％と覚えます。